ディベート（debate)とは、ある与えられたテーマ（日本政府の政策など）に対して、肯定側（Affirmative)と否定側（Negative)の2つの立場に分かれて意見をぶつけ合い、審判（Judge)という第三者を論理的に説得する競技です。どのようなテーマを扱うのかというと、経済や環境、軍事、医療問題など日本政府の国策について話し合います。最近では消費税増税や憲法９条などを論題としてディベートしてきました。

日本には戦後、アメリカからの輸入がなされ、現在日本語ディベート、英語アカデミックディベート、英語パーラメンタリーディベートの３種類が行われております。また、昨今企業によるディベートの社員教育への導入も進んでおり、ビジネスディベートに特化した専門分野の研究も旺盛となっております。またアメリカでは9割以上の学校がディベートを必修科目として設定しています。



　ではディベートにはどのようなメリットをもたらすのでしょうか？一番に挙げられるのは意思決定の方法としてディベートが役に立つということです。メリットとデメリットを論理的に比較して、決断を下すディベートを学ぶと、重大な決断において、ミスをすることが少なくなります。

 

 

　どの大学に行くべきか、どのようなサークルに入るべきか、どの授業をとるべきか、ゲームを買うべきか・・・・

 

　このように人生においては重大な局面から、ちょっとしたことまで、なんらかの選択を迫られています。

 



 

​　そんな中でディベートは意思決定において強力な武器になります。

 

　しかし日本は意思決定の方法論において国際的にとても遅れています。

 

　それもそのはずです。日本では意思決定の方法を学校をはじめ、大人たちに知っているものがほとんどいないからです。

 



 

　なぜ日本でディベートは行われていないかというと、理由は２つあります。１つ目は日本は伝統的に言葉にしなくても、言いたいことが伝わる文化があったからです。そのためにディベートは必要とされてきませんでした。

 

　しかし、現在日本はそんな悠長なことを言っていられる状況ではありません。グローバル化が進み、違う文化圏の人たちと意思疎通することを求められます。

 

　２つ目は日本は伝統的に決断を迫られる場面が少なかったからです。自営業であれば、親の店を継ぐ、自営業でなくても、とりあえず会社に入り、働けばなんとなく人生を送ることができていました。

 

　しかし現在いつ自分の会社が潰れるかも分からない時代になりました。そこではかなり強力な意思決定の方法が求められます。

 



 

　しかし日本がディベート教育で出遅れているからといって悲観することはありません。 むしろチャンスと捉えるべきでしょう。

 



 

　１つは日本がこれから意思決定の方法を学べば、まだまだ日本の国際競争力は伸びていくということです。

 

　また、日本でディベートの意思決定術を知っている人はごくわずかです。今の段階からディベートを学んでいけば、社会に出てディベートの理論は大きな武器になるでしょう。

 



 

　大学からで十分です。

 

　これから一緒に新たな価値観に出会いましょう。